住宅ローンで後悔する原因とは？後悔したときの対処法や返済プランを紹介

マイホームを購入する際、多くの方が利用する住宅ローン。しかし利用者の中には、返済が途中で困難になる方もいます。長いローン生活で後悔しないためには、実際に利用して「後悔した」と感じたケースを知っておくことが大切です。この記事では、住宅ローンで後悔してしまう原因や、実際に後悔した瞬間を紹介します。併せて、返済が困難になった場合の対処法にも触れますので、ぜひ参考にしてみてください。

住宅ローンで後悔してしまう原因

住宅ローンで後悔してしまうケースでは、次のような原因が挙げられます。

①  焦ってマイホームを購入した

当然ですが、不動産購入は大きな買い物です。さまざまな物件を吟味していると、金銭感覚が麻痺してしまう方も多いのではないでしょうか。また、「先に買い手がつくかもしれない」という焦燥感もあるでしょう。いつもの買い物とは金額の桁が違うからこそ、マイホーム購入には普段以上の平常心が必要です。

②  「買える家」よりも「買いたい家」を優先した

「買える家」と「買いたい家」が一致するとは限りません。マイホーム購入は、将来的なことや経済状況を十分に考慮する必要があります。無理をして「買いたい家」を買ってしまうと、ローンの返済が家計を圧迫しかねません。

③  年収が上がることだけを想定していた

これは20～30代の方に多いケースです。将来的に年収が上がることを想定して、返済プランを立てる方も多く存在します。しかし、重要なのは「年収が下がった場合」を考慮することです。病気や出産、子育てによる休職・退職、リストラや転職など、長い人生において年収が上がることは確実ではありません。住宅ローンを組む際は、年収が「下がるかもしれない」ことを想定しましょう。

④  低金利を重視し過ぎた

住宅ローンを組む際、金利は月々の返済額を決める重要なポイントです。しかし、金利の低さを気にするあまり、肝心の「返済比率」を忘れてしまっては意味がありません。返済比率とは、年収に対する年間のローン返済額です。住宅ローンの返済プランを立てる際は、この返済比率が最も重要な事項となります。たとえ低金利でローンを組んでも、返済比率が40%を上回るようであれば、返済プランを見直すべきです。

⑤  定年退職したときのローンの残債を考慮していない

住宅ローンは、定年退職時に完済していることが理想的です。退職後はそれまでのような収入がなく、貯金と年金で生活することになります。退職金で一括返済できれば問題ありませんが、そうでなければ老後に不安が残ります。特に、40～50代からローンを組む方は注意が必要です。余裕を持った老後を過ごすためにも、ローンを組む際は定年退職時の残債をあらかじめ計算しておきましょう。

住宅ローンで後悔した瞬間

住宅ローンを組む際は、多くの方が慎重に返済プランを立てるはずです。しかし、すべてのローン契約者がプラン通りに返済できるわけではありません。中には想定していなかった出来事や支出に見舞われ、住宅ローンの利用を後悔した方もいます。では、具体的にはどのようなタイミングで後悔するのでしょうか。この章では、ありがちな「住宅ローンで後悔した瞬間」を5つ紹介します。

①  頭金を払いすぎた

住宅ローンを契約する前に頭金を多く支払えば、ローンの返済総額は当然減ります。さらに、住宅ローンの審査には頭金の金額も考慮されるため、「なるべく多めに払っておこう」と考える方も多いはずです。しかし、無理をして高い頭金を支払うと、その後の急な出費に対応できなくなります。その出費のために貯金を切り崩し、結果的に毎月のローン返済が困難になれば意味がありません。後々の返済が苦しくならないよう、頭金の金額は慎重に検討しましょう。

②  毎月の返済額が増えてしまった

住宅ローンを組む際、返済額の大きな指標となるのが返済比率です。返済比率とは、契約者の年収に対する年間ローン返済額の割合を指します。一般的に、返済比率の目安は「高くても40%以下」と言われていますが、将来的な出費を考えると、余裕を持って低めに設定しておくといいでしょう。また、繰り上げ返済によって返済額が増えてしまう場合もあります。なるべく早くローンを完済したい気持ちはわかりますが、長いローン生活で最も重要なのは「無理のない返済プラン」です。

③  当初の想定ほど給料が上がらなかった

住宅ローンを利用する方の中には、将来的な昇給を見据えて返済プランを立てる方も多く存在します。しかし、実際は「残業代やボーナスがカットされた」「会社が倒産した」「転職によって雇用形態が変わった」などの事情により、当初の返済プランが崩れてしまうケースも少なくありません。収入が想定通りに上がらず、月々のローン返済が困難になってしまう方もいるようです。さらに、昨今は不景気や人員削減のあおりを受け、40代以降での収入アップが当たり前ではなくなってきています。住宅ローンを利用する際は、給料が「上がる」想定だけではなく、「下がるかもしれない」ことも考慮しましょう。

④  出産によって状況が変わった

ローン契約時は共働きで子どももおらず、毎月の返済も余裕を持って支払えていたという方でも、住宅ローンの返済中に子どもが産まれると状況は変わります。産休や育休によって妻や夫の収入が減る期間はもちろん、子どもの将来的な教育費は多額です。文部科学省の「子ども学習費調査」によると、3歳から18歳までの15年間のうちすべて公立に進学した場合、総額およそ500万円の教育費がかかります。年間に換算すると33万円です。もし出産のタイミングで妻が退職すると、夫の収入のみ家計をやり繰りしなければいけません。その際は住宅ローンで家計が圧迫されないよう、返済プランの改善が必要です。

また、教育費を抑える有効手段として「児童手当」が挙げられます。児童手当は、15歳以下の子どもを扶養する保護者に対して、中学校卒業までの子ども1人あたり毎月1万～1万5,000円が給付される制度です。

なお、児童手当で給付された金額をすべて貯金すると、子ども1人あたりおよそ200万円の貯金が可能です。

⑤  家を高値で売却できなかった

やむを得ない事情によって、住宅ローン返済中に自宅を売却する方もいます。住宅ローンを残したまま自宅を売却する場合、もちろんローンの残債は支払わなければいけません。その際、多くの方が自宅の売却金を利用します。しかし、中には「自宅の売却金がローンの残債より低かった」という事例もあるようです。一般的に、自宅の売却金はローンの残債より低くなる傾向にあります。しかし、将来的な返済プランを考慮すると、なるべく高く売却してローンの残債にあてたいものです。ローンを残したまま自宅を手放す際は、不動産業者に相談しながら適切なタイミングで売却しましょう。

住宅ローンで後悔した際の対処法

住宅ローンで後悔した際の対処法は、以下の5つです。

①  返済期限を延長したいことを金融機関に相談する

住宅ローンを延滞してしまう可能性があれば、早いうちに金融機関に連絡しましょう。契約者の事情やローンの返済状況によっては、返済期限を延長してくれる場合があります。延長が認められた場合、その期間は契約者の事情によって異なりますが、およそ半年～3年が一般的です。延長期間中は返済額を抑えられますが、期間終了後は従来の返済額に戻ります。収入の回復の見込みに合わせて、延長期間や減額の程度を金融機関に相談しましょう。

②  保険適用の有無を確認

病気やケガなどの理由によって一時的に収入が減ってしまった場合、ローンの返済が困難となります。この場合は、まず保険適用の有無を確かめましょう。住宅ローンを組む際、まずは団体信用保険に加入します。これは契約者が亡くなった場合にローンの残債を補償してくれる制度です。しかし死亡時だけでなく、病気やケガなどでも適用されることがあります。具体的には、癌や脳卒中、心筋梗塞、糖尿病など特定の重病に罹患した場合です。このような病気によってローンの返済が困難になった場合、特例的に保険金を受け取れる可能性があります。そのため、病気やケガなどで返済が難しくなった際は、まず自分がどのようなプランで保険に加入しているかを確認しましょう。

③  借り換えをする

借り換えとは、別の金融機関で新たに住宅ローンを組みなおすことを指します。現在契約している住宅ローンよりも低金利で利用できれば、毎月の返済を抑えられるかもしれません。ただし、借り換えには次のような条件を満たす必要があります。

• ローンの残債が1,000万円以上である
• ローンの返済期間が10年以上残っている
• 契約中のローンと借り換え後のローンの金利差が1%以上である

また、借り換えをする際は、現在契約中の住宅ローンの解約の手続きが必要です。その際、各種手数料や抵当権抹消のための費用、新しいローンを組む際の手数料、保証料、印紙代、抵当権設定費用など多くの諸費用がかかります。借入金額によって多少の差異はありますが、少なくとも40万円程度の資金を準備しておきましょう。

④  家を買い替える

金利だけでなく返済に伴う諸費用そのものを抑えたい方には、家の買い替えをおすすめします。今より安い家に買い替えれば、住宅ローンの返済額を抑えられるからです。また、買い替え物件の築年数によっては住宅ローン控除を受けられるため、節税対策にもなります。

ただし、それまでに住宅ローンの返済を滞納していた方は、買い替えができないことに留意しましょう。

⑤  リースバックを利用する

「住宅ローンの返済が困難になっても、今の家を手放したくない」という方もいるのではないでしょうか。その場合は、リースバックを利用しましょう。リースバックとは、自宅を不動産業者に売却し、その自宅に「借家」として住み続けるサービスを指します。自宅を手放す必要がなく、さらに売却金をローンの返済にあてられる点が大きなメリットです。

ただし、リースバックは、あくまでも「借家(=賃貸借契約)」として自宅に住み続けるサービスです。そのため、売却金によってローンを完済したとしても、月々の家賃は支払わなければいけません。

住宅ローンの返済プラン

住宅ローンには大きく分けて3種類のプランがあります。マイホームを購入する際は、どのプランを選ぶかが重要です。住宅ローンで後悔しないためにも、自分の人生プランに合ったローンを選びましょう。

①  変動金利型

変動金利型は、金利が市場金利に伴って変動します。それに応じて、金利が定期的に見直される点が大きな特徴です。また、変動金利型は初期の金利が比較的低めに設定されることが多いため、初月の返済額はそれほど高くありません。さらに、市場金利に伴って金利が下がれば、それに応じて返済額も減額されるという点が大きな魅力です。一方で、主なデメリットとして「金利が上昇すれば返済額も上がる」「返済額と金利の関係性が強いため、最終的な返済総額が不確実である」という2点が挙げられます。

②  固定金利型

固定金利型の住宅ローンは、別名「固定期間選択型」とも呼ばれます。5年、10年などの一定期間で固定が金利され、その期間以降は変動金利となる点が特徴的です。固定金利型のメリットとしては、「固定期間中は金利変動による返済額の増額リスクがない」「ローン初期段階の返済プランが立てやすい」という点が挙げられます。一方、固定期間終了後は変動金利となるため、返済額の増額リスクがあることに注意が必要です。また、固定期間中の金利は、後ほど紹介する全期間固定金利型と比べて高めの設定となることに留意しましょう。

③  全期間固定金利型

全期間固定金利型では、住宅ローンの契約から完済まで金利が固定されます。そのため、金利変動のリスクを心配する必要がありません。また、月々の返済額が一定であるため、トータルの返済プランを立てやすいことが大きな魅力です。ただし、変動金利型と比較した場合、初期の金利設定が高いことに注意しましょう。さらに、期間固定金利の設定は市場金利の影響を受けないため、金利変動によって返済額が下がることはありません。

住宅ローンを組む際は、将来的なリスクを十分に加味することが重要です。年収の減少や出産、病気など、さまざまな事情によって返済が困難になる場合もあります。対処法はありますが、問題なく完済できるに越したことはありません。長いローン生活で後悔しないためにも、無理のない返済プランを立てましょう。