ライフイベントで差がつく！資産形成の始め方と成功法

世界全体の様相を見ても、今後の日本経済が大きく右肩上がりになる状況は望めそうもありません。
今後はより良い人生設計のために、個人での資産形成に関する重要度がますます増していきます。
人生の節目となるライフイベントは、資産形成の開始や見直しの良い機会です。

新しい家族を迎える時や、子どもの新入学、就職、そして老後への準備。
資産を保有することで、時代の激しい流れの中でもゆるぎない安心がもたらされます。

お金の問題には、個人としても常に積極的であるべきです。
それぞれのライフイベントに合わせた、資産形成について考えていきましょう。

記事執筆・監修

エキスパート職 山口智暉

• -資格-

  宅建士、不動産コンサルティングマスター、FP2級、定借プランナーR、認定空き家再生診断士

• -経歴-

  株式会社MDIにて土地活用の提案営業に従事
  東洋プロパティ㈱にて不動産鑑定事務に従事
  株式会社リアルエステートにて不動産買取再販事業に従事
  リースバック、買取再販、借地底地、共有持分、立退き案件を手がける

ライフイベントごとに必要な金額とは？

主要なライフイベントとその費用

一人前の社会人であっても、将来に必要な費用をしっかり把握できている人は少数派です。

一般的にライフイベントとされる出来事や行事には、どれほどの費用がかかるのでしょう。
ライフイベントは個人の生き方によっても変わってきますが、主には次のようなものが挙げられます。

• 結婚
• 子育て
• 教育
• 住宅購入
• 老後

2015年ゼクシィ 結婚トレンド調査によると、挙式・披露宴の全国平均費用は350万円です。
続く子育て・教育についてかかる費用は、未就学児でも毎年100万円、その後大学卒業までには国公立で約930万円、私立では約2300万円となっています。（平成26年度子供の学習費調査：文部科学省)

住宅購入に関しては、戸建てやマンションといった形態及び居住エリアによって大きく差がありますが、2015年住宅金融支援機構の調査によると、マンションの購入価格は全国平均で約4,250万円です。

老後必要となる生活費では、平成27年発表の「家計調査年報(家計収支編) 」(総務省統計局)によると、年金などの社会保障給付で賄いきれない赤字部分が毎月6万円以上発生すると見られています。

年代別に見る資産形成のポイント

資産形成の開始は、いつからスタートといった正解はありません。
その手法や資産形成につぎ込める金額も、人それぞれです。

ひとつ言えるのは、どんな年代であれ着手が早いほど効果が上がり、その後の人生の基盤が強固になるのは間違いないということです。

学生生活を終え社会人になった時点から資産形成に対する知識を持ち、一歩ずつ積み上げていけるのが理想的ではあります。しかし、さまざまな可能性を探り、効率の良い資産形成に向けて行動すれば、年齢にとらわれて諦める必要はありません。

20代は自己投資に多くの資金を使うため、資産形成に回せる余裕は少ないかもしれません。それでも、月に1万円を投資に回すかどうかが、長期的には大きな違いを生みます。

30代からは本格的な資産形成のプランが始まる、「資産形成層」に位置します。
30代～40代は、収支が黒字化され預貯金の余裕ができ始める年代です。
その一方で、教育や住宅購入など、大型支出とのバランスを失いやすい危うさもあります。

キャッシュフローをにらみ貯蓄分をいかに資産拡大させていくかが、老後資産形成の大きなカギとなります。

さらにその上の年代になるとライフイベントもひと通り落ち着き、「増やしながら使う」「減らさずに暮らす」時期が到来します。もちろんこれは、その年代に至るまでの順調な資産形成があってこその生活です。

生命保険文化センターの平成28年度「生活保障に関する調査」では、6割を超える人が“生活設計なし”“わからない”と回答しています。決定的な国策が期待できない今、個人が生活を救う具体策を持たずに、老後を迎えるほど心もとないものはありません。

資産形成の基本と実践手法

ゼロスタートからの資産形成戦略

資産形成をどう始めていくかは、元々の生活状況にもよります。
資産家である場合には、いきなり投資からスタートできますが、一般人には望むべくもありません。

資産形成の最初のステップは共通しています。

1. 収入を得る
2. 不要な支出をカットする
3. 貯蓄を増やす

ここからが、人生を変える重要な分岐点です。

日本では貯蓄が奨励される傾向がありますが、資産形成には「増やす」ことが不可欠です。

毎月ある程度貯蓄できているのならば、そのうち半分を投資に回すくらいでなければ、低金利の時代の資産形成は困難です。国内株式、投資信託、国内債券（国債）、外貨建て債券など、商品はさまざまです。

投資の段階としては若いうちこそ、ややリスクがあっても少額から試していき、年代が上がるにつれて安全資産を増やすという方向性で動くのがベストです。

賢い資産形成の具体策

資産形成の具体的な手法を見ておきましょう。

・定期預金加入
・積立型生命保険加入
・株式・投資信託
・不動産投資

資産形成においては、多くの専門家が分散型投資を推奨していますが、全ての人が多様な運用方法を選べるわけではありません。

就職と同時に財形貯蓄を始める、子どもが生まれたら利回りの良い学資保険を利用する、など最初は限られた資金の中から、生活レベルにあった着実な方法を選択していきます。

不動産投資の活用方法

最終的にメインとなる資産形成の手法には、不動産投資がおすすめです。
不動産投資は効率が良く、リスクが少ない資産形成の手段として知られていますが、その認識はまだ一部に限られています。

通過するライフイベントは人それぞれですが、老後の生活については誰しも一様に考えざるを得ない問題です。
そこに焦点を当てて考えれば、不動産を資産として保有し、その利回りで生活に余裕ができるのはとても理に叶った方法であると言えます。

もちろん、資産形成につながる投資とするためには、知識やタイミングなど学ぶべきものもあります。

それでも株やその他の投資のリスク・運用益を考え合せたとき、確実に物件が手元に残る不動産投資を資産形成の要にすえるのが、もっとも安定した策といえるのではないでしょうか。

段階別の資産形成とライフイベントの調和

区分マンションを購入する若い女性が増加

堅実な現代の若い女性たちの中には、年収に見合った無理のない不動産投資を始める人が増えているようです。

年収300万円台から投資を始める例もあり、不動産投資は高収入者だけのものではありません。無理のない投資をするためには、最初は中古マンションなど手の届きやすい物件から始め、自分で住みながら徐々に付加価値を上げる工夫も可能です。

ライフイベントと資産形成のバランス

ライフイベントと調和させることで、結婚資金を抑え、不動産購入に充てるという選択肢もあります。

もっともお金がかかる子育て以降で楽になるために、そこでの物件選びは重要です。タイミング良く買い替えてさらに運用益を高める、あるいは子どもの独立の際にそのまま活用することも想定できます。

不動産購入の際には、ローンの選択も大きなポイントのひとつです。
ご自身の生活状況に合った方法をプロに相談しましょう。
融資の申請は、年収500万円以上あれば比較的通りやすくなります。
貯蓄や積立信託などで頭金が確保できていれば、不動産投資へのハードルは一層低いものとなります。

不動産投資で支える人生全般の安定

ライフイベントをクリアしながら、老後の安定した生活を得るためには資産形成への意識を高めていかなければなりません。
人生の最終地点までの道のりをイメージし、各時点での資産拡大への可能性を探ります。

資産形成に大切なのは、「今すぐできることから始める」という気持ちです。

今はまだ実感がないかもしれませんが、将来収入が減少することを考えると、今のうちに足元を固め、安定的な不労所得を確保する必要があります。

何も考えなければ、そのままスルーしていくのが人生です。
老後に不安を抱えないためには、時に思い切った決断が必要とされます。

ライフイベントは、現在から未来を見通す良いチャンスです。
この後のために何をしておけば良いのか、過不足を割り出すことで、効果的で実現性のある資産形成の手段が浮かび上がってくるでしょう。

記事執筆・監修

エキスパート職 山口智暉

• -資格-

  宅建士、不動産コンサルティングマスター、FP2級、定借プランナーR、認定空き家再生診断士

• -経歴-

  株式会社MDIにて土地活用の提案営業に従事
  東洋プロパティ㈱にて不動産鑑定事務に従事
  株式会社リアルエステートにて不動産買取再販事業に従事
  リースバック、買取再販、借地底地、共有持分、立退き案件を手がける