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2024/08/13最終更新⽇時
2024/08/13家を購入するタイミングについて
- 不動産の知識

Contents

今回の記事は、以下のような方にお勧めです。
- マイホームの購入を検討している方
- 家を買うタイミングに悩んでいる方
様々な観点から考える家を購入するタイミング
マイホームを買うタイミングっていつが最適なのか?購入するタイミングに悩んでいる方、迷っている方も非常に多いと思います。
買いたいという気持ちはあっても、買うタイミングが分からず踏み切れない方もいるでしょう。
長い人生の中で最も大きい買い物と言っても過言ではないのがマイホームの購入だと思います。
だからこそ、失敗できません。
今の状況(世の中や自分の生活)で購入しても大丈夫なのか?どのようなタイミングで買うのが最適なのか?購入する時期に不安や心配を抱く方は少なくないでしょう。
値段が高額なだけに簡単な問題ではありません。
そこで今回の記事では、ライフイベントや市況などを考慮して家を買うタイミングについて詳しく解説していきたいと思います。
社会情勢を踏まえて
家を購入するタイミングを検討するうえで【社会情勢】は無視できません。
考慮しなくてはいけない一つの要因です。
社会情勢が変化すれば当然、不動産の価格だけではなくローンの審査における金利も大きく変化します。
社会情勢から見たマイホーム購入のベストタイミングは、金融政策や景気動向により、低金利で不動産価格が下落している時です。
ライフイベントを考慮する
結婚をきっかけにマイホームを買うケースが一番多いです。
次に昇給や昇格がきっかけになる場合が多いと言われています。
結婚
前述でも述べましたが結婚を機にマイホームを購入する人が一番多いです。
けっこないてと一緒にこの先のライフプランを考えてどんな家に住むかを選んでいく絶好の機会でしょう。
夫婦でペアローンという形で住宅ローンを組むことが可能です。
また、若くしてマイホームを購入すれば、定年前にローン完済出来る可能性もあります。
ただし、将来住み替える可能性があることを考えて選ぶように注意しておきましょう。
長い人生ですので、転勤や転職により引っ越さなければいけなくなったり、親の体調が悪くなり介護が強いられる可能性もあります。
当然、子供を作る場合は子供部屋がある広い家が必要になるケースもあるでしょう。
様々な可能性を想定してパートナーとよく話し合い、マイホーム購入を検討してください。
出産
子供が出来たので今よりも広い家に引っ越したいという方も非常に多いです。
出産を期にマイホームを購入するケースも少なくありません。
結婚の次に多いきっかけと言えるでしょう。
今後の子育てや学校など、子供にとってよりよい環境を求めようとすれば引っ越すことを選択する人が多いと思います。
出産を機に家を買う場合は、この先子供が通うことになるであろう学校このタイミングであれば、将来的に子供が通う学校や教育環境を考慮して選択できます。
言い換えると、「子育てがしやすいかどうか」という視点がここでは非常に重要です。
子育てするうえで、周辺環境の治安も気になるでしょう。
公共施設がどのくらい整っているかも重要なポイントです。
子供部屋の間取りや広さを考えながら、家を選ぶことができます。
子供が進学する時
子供が進学する際に、今住んでいる家から通うには遠い場合、引っ越しを検討する方が多いです。
学区が良い地域は治安が良い地域とも言えます。
将来的にも人気があり続ける地域となる可能性が高いので、資産価値が下がりにくいこともメリットとなります。
進学を機にマイホームを購入する際は、学区や教育環境を意識することをオススメします!
子供が独立した時
子供が就職したり、一人暮らしを始めなけrば行けない距離の学校に通うことになった際、今より小さい家に引っ越しを検討する方もいます。
前述では、家族が増えるタイミングが多かったですが、このケースは老後を見越し夫婦で生活することを踏まえてマイホームを購入するということになります。
この場合、注意しなくてはいけないのが老後資金問題です。
将来的に年金がどのくらいもらえて、月々どのくらいならローンを支払っていけるのか考えながら家の購入を検討するようにしてください。
ライフスタイルも大きく変化するタイミングとなります。
親と同居するタイミング
日本国内では、高齢化が大きな問題となっています。
高齢化が進んでいることもあり、親と二世帯で暮らす人も増えています。
特に病気などにより介護が必要な場合は、親のことが心配なので一緒に住んで面倒を見ることになるタイミングで家の購入を検討します。
【市況から考えた購入タイミング】
以下では、市況からみた家を買うタイミングについて説明します。
近年、物価高騰が激化しています。
それに伴い不動産の価格も高くなっていて、家を買うべきタイミング、買わない方がいいタイミングがあると思っている方もいるのではないでしょうか。
そもそも物価高騰や地震などの天災が不動産市況に影響を与えるのでしょうか?
これからの経済がどう不動産市場に影響を及ぼすのか気になると思います。
結論からお伝えすると、不動産購入において市況がマイナスの要因となることはありません。
むしろ不動産という現物資産は有事に強い有益な資産とさえ言われています。
不動産はインフレ時に相対的な価値が上がります。
インフレが進みお金自体の価値が落ちたとしても、不動産の価値は下落しません。
今後日本はインフレが続くと予想されているので、マイホームの購入は早ければ早いほど良いでしょう。
インフレになってしまうと人件費なども高くなるので、不動産価格や賃貸住宅の家賃も上がると予想されています。
ファミリータイプの賃貸住宅における家賃価格は、既に高くなっています。
需要と供給が合っていないからです。
マイホームを購入する際は、ハザードマップを事前に確認してから家を選択する必要があります。
マイホームを買った後に地震や台風などの天災の被害を受けてしまう恐れがあるので、リスクを回避するためにも物件について事前に確認しておくべきです。
金融機関にもよりますが、住宅ローンの中に自然災害特約を追加することも可能です。
火災保険や地震保険だけではこの先心配だという方は、是非検討してみてはどうでしょうか。
マイホームを買おうと考える理由として、住宅ローンの安さが大きく関係している場合があります。
基本的に、住宅ローンは最低水準で推移している状態です。
実際のところ、2016年にマイナス金利政策が導入されてから、住宅ローン金利はずっと低くなっています。
しかし最低水準で推移しているのは変動金利だけです。
2022年から固定金利だけはずっと上昇傾向にあります。
理由としては、10年国債(固定金利の基準)の利回りが高くなっているからです。
ただし利回りは、上昇し続けるわけではありません。
月によっては前月より低下するケースも考えられます。
家を買う際、固定金利で住宅ローンを借りるのであればタイミングが非常に大切になってきます。
住宅ローンは借入期間がかなり長くなるので、金利差が少しあったとしても総支払い額で見ると数百万円もの差が生まれます。
2.どんな人が家を買うのか?
家を買うタイミングと年収や家族構成がどのように関係してくるのか、気になる方も多いのではないでしょうか。
以下では、それらを詳しく解説していきます。
【年収や家族構成などプロフィールを踏まえて】
マイホームを購入する平均年齢について
国土交通省のデータによると、初めて家を購入する平均年齢は30歳台が多いとされています。
30歳台であれば定年までにローンを完済できるからです。
当然、長い支払い期間を考慮すると家を買うのは年齢的にも若ければ若い方がいいでしょう。
理由としては、大体の金融機関がローンの審査において年齢が重要な審査項目になるからです。
実際のところ、住宅ローンを組む年齢は20歳以上60歳未満がメインの層となります。
借入期間も80歳まで設定しているケースが一般的です。
世帯の家族構成について
一般的にマイホームを購入する際の家族構成としては、3人家族、4人家族が非常に多いです。
結婚生活が始まり妊娠、出産とライフステージやライフイベントが大きく変化するタイミングで、家の購入を検討するケースが多いようです。
平均年収について
マイホームを購入する世帯の平均年収は400万円から600万円程度が非常に多いです。
あくまでも目安となります。
地域によっても異なりますし、どのような家を買うのかによっても当然違ってきます。
世帯年収が400万円以下であっても、問題なく家を購入しローンを支払えている世帯もあります。
平均購入資金について
マイホームを買うための平均購入資金の目安は、新築の場合だと約3000万円、中古住宅の場合は約1800万円とされています。
一般的には、その中で700万円から900万円ほどを自己資金とし、残りを住宅ローンで賄うケースが多いです。
あらかじめ出来る限り自己資金を多めに用意しておくことをオススメします。
自己資金を増やしておくとローンの金額を減らせます。
結果的に住宅ローンの総返済額が少なくなることに繋がります。
まとめ
家を購入するタイミングはしっかり見極めることが肝心です。
ライフイベントの変化や市況の観点から買い時を見定めることも大切ですが、将来的に売ったり貸したりすることを見越して検討することも重要なポイントなので忘れないでください。
資産価値が高くあり続ける家、もしくは今後も資産価値が上がりそうな家を買うことがプラスになります。
資産価値が低い物件は充分な価格にならないので、何かのタイミングで売却する際に損する可能性もあります。
目の前の支払いのことだけを考えるのではなく、その先のことも考慮して検討してください。
築資産価値と言っても一概に立地やアクセスだけが重要なのではなく、今後都市開発が行われるかどうか周辺環境の変化も大きく左右します。
不動産会社からしっかりアドバイスを受けつつ、資産価値が高い家を購入できるようにしましょう。