【2024年版】家を買うべきタイミングと買わない方が良い理由を解説！

近年ライフスタイルの変化により、持ち家思想の方は少なくなってきています。それでもなお、持ち家でしか味わえないメリットがあることも事実です。たとえば自由に家の間取りやレイアウトを変更できる、将来的に資産として残せる、ローンを払い終えればランニングコストがかからないなどです。実際この記事を見ている方は将来的に家を購入したいと考えていることでしょう。一方で将来的に家を買いたいものの、どのタイミングで家を買うのがベストなのか、他の人はどのタイミングで家を買っているか知りたいという方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、2024年現在における家をかうべきタイミングや逆に家を買ってはいけない時期について解説します。

この記事を読むことで、どのタイミングで家を買うべきか、あなたの状況と照らし合わせた上で考えられるでしょう。

2024年、家を買うべきタイミングとは？

2024年の家を購入するタイミングについて、以下のポイントを挙げます。

• 結婚したとき
• 子どもを出産したとき
• 子どもが増えたとき
• 定年退職したとき
• 貯金が貯まったとき                           

結婚を機に家を買うべき理由

結婚をきっかけに、マイホームを購入したいと考える人が多くなっています。結婚をすることで、パートナーとの共同生活が始まるため、安定した住まいが必要となることが多いです。将来子どもができたときの子ども部屋を確保したい、近隣住民の騒音問題から解放されたい、家を自分の好きなようにレイアウトしたい、子どもが巣立ったあとも帰ってくる場所を作りたいなど家を購入する理由はさまざまでしょう。経済面でも賃貸物件とは大きく異なります。家を購入すれば毎月住宅ローンの返済をしていかなければならないものの、住宅ローンを返済してしまいさえすれば、家は自分の物になるからです。賃貸物件に住み続けた場合、老後仕事ができなくなったとしても家賃を払い続けなければなりません。マイホームを購入するということは、将来的に自分の住む家を確保することにも繋がるのです。また若いうちに住宅ローンを組むことで、比較的早い段階で住宅ローンを返済できるでしょう。たとえば20歳で家を購入し35年ローンを組んだとすれば、55歳で住宅ローンを完済できます。つまり定年退職するころにはローンがなくなっているということです。一方で家を購入してしまうと簡単には引越しができない、住宅ローンを払い続けなければならないというデメリットがあるため、家を購入する際はよく検討した上で購入しましょう。

子どもを妊娠・出産したタイミングで家を買うべきか

子どもを妊娠したり、出産したりしたときにも家の購入を検討する方が多いです。ただし出産前に家を購入する場合と、出産後に家を購入する場合では、それぞれメリット・デメリットが異なります。出産前後で家を購入するメリットやデメリットが異なるため、自分のライフスタイルや状況を考慮して最適なタイミングを選びましょう。

出産前に家を購入するメリットは次の通りです。

• 荷物が少ない
• 引越しをしてから落ち着いて子育てができる
• 育児をしながら家を探したり、引っ越したりするわけではないため動きやすい

子どもを出産する前であれば、子ども用の荷物や育児グッズが少ないため、引越しがしやすいでしょう。出産後に引っ越すとなれば親御さんの荷物に加えお子さんの荷物も運ばなければならないため、手間暇が増えてしまうのではないでしょうか。また引越しを済ませて、環境に慣れてから出産すれば、肉体的にも精神的にも負担が少なくなります。とくに出産や育児は精神的にも肉体的にも負担がかかりやすいです。そのため引越しを終わらせてから、出産・育児に向き合うことをおすすめします。

出産後に家を買うメリットは次の通りです。

• 子どもの性別や人数が分かった状態で家を購入すれば間取りや配置を決めやすい
• 子どもとの生活をイメージしやすい
• 住宅ローン返済の見通しを立てやすい

子どもがいない状態で家を購入してしまうと、子どもとの生活をイメージしづらいでしょう。また男の子か女の子かによっても、部屋の配置や間取り、どの部屋を子ども部屋にしようかなど条件が変わってきます。将来的に2人、3人と子どもが増えていく可能性があれば、より家の間取りや作りを考える必要があります。このように子どもを出産する前では想像できなかった部分も、出産後であれば想像しながらマイホームのプランを考えられるのです。また出産後経済的に落ち着いてから家を購入すれば、住宅ローンのプランを立てやすいというメリットもあります。家を購入し住宅ローンを組んでから子どもを出産すると予想以上の出費に家計が圧迫される可能性があります。計画的にプランを立てたい方は、出産後のマイホーム購入をおすすめします。なお経済面でのプランニングに不安がある方は、ファイナンシャルプランナーに相談してみましょう。

子どもが増えたとき、家を購入するタイミング

子どもが増えることにより、住環境を見直す方が多くなります。理由は子どもが増えたことで今住んでいる家が手狭になるからです。また第一子が成長して、中学高校・大学などの受験シーズンになれば集中して勉強できる部屋が欲しいとお願いされるかもしれません。このように子どもが増える、あるいは子どもの成長にともない、ライフスタイルが変化することがきっかけで家の購入を検討される方が多いのです。家を購入する際は、今後さらに増える可能性があるお子さんのことや、将来的な見通しを立てた上で計画を進めましょう。

定年退職後、家を購入すべき理由

定年退職後、ライフスタイルの変化に合わせて住まいを見直すことを考える人が増えています。とくに老後パートナーと2人きりになると、そこまで大きな家や多くの部屋を必要としないため、管理・維持費なども考えて家を小さくしたいと考える方もいるでしょう。定年後に家を買えば、万が一子どもが病気や怪我をして働けなくなった際でも帰ってくる場所があります。また定年退職した親御さんが亡くなった後でも資産として子どもたちに家を残せます。そのほか住むエリアを自由に選べる、老後の生活をイメージした上で住む場所を決められるといったメリットもありますので、ぜひ定年退職後のマイホーム購入を検討してみてください。

貯金が貯まったときの住宅購入

住宅購入時には、通常頭金として物件価格の10%〜20%を支払うことが求められます。また頭金やその他諸費用を支払ったうえで生活していかなければならないため、多少なりとも貯金を貯めておくことがマイホーム購入の条件といえるでしょう。このようなことを踏まえた上で、頭金や貯金がある程度たまったタイミングで家を購入する方が多い傾向にあります。

住宅購入の際、頭金を支払わずに全額ローンで賄うフルローンも可能ですが、注意が必要です。フルローンを組めば最初にお金を用意しなくてもよいため、家計を圧迫することなく家を購入できるでしょう。ただしフルローンを組む際は注意点があります。それは審査に通りづらい、利息額が高くなりやすいということです。審査に通りづらくなる理由は、頭金を支払っていない分、家を担保に設定しても銀行側は全額回収できない可能性があるからです。つまり銀行側の損をするリスクが高まるのです。したがって頭金を支払わない場合は審査に通りづらくなります。また返済元金の総額が増えてしまうため、利息も高くなりがちです。このようにフルローンは一見お金を用意せずに家を購入できることから、楽に家を買えると思われがちですが、その分デメリットもありますので、できる限り頭金を貯金してから購入することをおすすめします。

家を買うべきではない時期とは？

住宅購入を避けるべき時期は以下の通りです。

• 家族構成が変化する前  
• ローン返済の見通しが立たないとき
• 収入や仕事が不安定なとき
• 病気の恐れがあるとき
• 転勤になる可能性があるとき          

家族構成が確定する前の購入はNG

家族構成が変化する前とは、子どもが増える、あるいは子どもが独立して家を出ていく可能性があるなど、変化する可能性はあるものの、まだ確定ではない状況を指します。

子どもが産まれる前に家を購入してしまっては、新しく産まれてくる子どもの部屋を確保できないかもしれません。また子どもが独立することを考えずに子ども部屋を想定した家を購入してしまうと、使わない部屋が出てくるかもしれません。このように状況や家族構成が変わる可能性がある場合は、一旦家の購入を保留にした方が良いでしょう。

住宅ローン返済が見通せないときの購入は危険

家を購入する際は多くの場合住宅ローンを組みます。住宅ローンは設定した金額を今後10年20年と支払っていかなければなりません。万が一支払いが滞ると最悪の場合、家を売却されてしまいます。このようなことにならないためにも毎月の生活費やライフイベントごとにかかるお金を計算した上で、問題なく支払っていける住宅ローンに設定する必要があるのです。

住宅ローンの返済が見込めない場合、家の購入を控えることが賢明です。

収入が不安定なときに家を購入しない理由

収入が不安定な場合、家の購入は慎重に検討するべきです。なぜなら収入が安定しないと住宅ローンを支払っていけなくなるからです。住宅ローンの審査で重要視される項目には完済時の年齢や健康状態、借入時の年齢などが含まれていますが、勤続年数や年収も重要な判定要素となります。会社に勤めている方であれば最低でも2、3年勤続してから、家の購入を検討しましょう。

健康リスクがある場合、家の購入は控えるべき

団体信用生命保険への加入が必要なため、持病がある場合や健康面に不安がある場合は、医師と相談してから家の購入を考えましょう。なぜなら契約者が病気で住宅ローンを支払っていけなくなった場合に住宅ローン会社は元金を回収できなくなるからです。団体信用生命保険とは、万が一契約者が死亡あるいは高度障害を患った場合にローンを建て替える保険のことです。もちろん抵当権を設定すれば元金を回収できる見込みはありますが、全額ではないため、団体信用生命保険の加入が推奨されているのです。この団体信用生命保険ですが、持病がある方は加入できないことが多い傾向にあります。もちろん全ての病気を加入不可としているわけではありませんが、病気の恐れがある方や持病をお持ちの方は、一度ご自身の健康状態や仕事ができるかどうかを医師と相談した上で、家の購入を検討しましょう。

「家を買う時代は終わった」と言われる理由

家を買う時代は終わったと言われる理由は次の通りです。

• 物価高で建築費用が高くなっている
• 金利が下がっている
• 持ち家思想の方が少なくなってきている

物価高と建築費用の上昇が家購入を難しくしている

家を買う時代は終わったと言われる理由の1つに、物価高があげられます。物価が高くなることで家を建築する際の建築費用が高くなります。建築費用が高くなるということは、家の販売価格も上がるということです。以前では2,000万円で購入できていた家が2,500万円になっている可能性が十分あります。実際戸建て住宅は2020年から2023年にかけて価格が上がり続けています。2010年と2023年を比較すると16.5%も戸建て住宅の価格は上がっているのです。このように物価上昇がきっかけで、家の購入費用も上昇してしまったことが家を買う時代は終わったと言われる理由の一つです。

金利が低い現在の住宅市場の特徴

全体で見ると人口が少なくなっている日本ですが、東京都に関しては人口が増加し続けています。また住宅ローンの金利に関しても、低い状態が続いています。以上のことからわかることは人口増加による住宅需要の増加に加え、金利低下によっても住宅需要が増えているということです。つまり土地や家の価格が上がっているのです。10年20年前ほど安く家を購入できなくなったからこそ、家を買う時代は終わったと言われているのではないでしょうか。

持ち家より賃貸派が増えている理由

日本は地震が多いため、自然災害のリスクがあることを考慮する方が増えています。とくに近年沖縄から東北まで各地で大規模な地震が発生しています。万が一マイホームが災害で全壊・あるいは半壊してしまった場合に被るショックははかりしれないでしょう。このようなリスクを回避するためにも家を購入するのではなく、いつでも身軽に引越しできる「賃貸」に住みたいと考える人が増えているのです。また在宅ワークが増えてきていることも賃貸思考の方が多くなった要因の1つです。近年では、「仕事＝外で働く」という考え方が変わり、在宅勤務が増加しています。インターネットの普及により今ではパソコン1つで仕事をする方も増えています。住む場所を選ばず自由に仕事ができる時代になったからこそ、一つの所にとどまらないワークスタイル・ライフスタイルが人気になってきているのでしょう。

まとめ：2024年の家購入を検討する前に確認すべきポイント

家を買う時代は終わったと言われていますが、まだまだ家を購入する価値はあります。なぜなら将来的に資産として残せたり、自分の好きなように家のレイアウトや間取りを選択できたりするからです。賃貸物件に住み続けている限り、住まいを自分のものにすることはできません。とはいえ家を買う際は住宅ローンを組む必要があります。住宅ローンは状況にもよりますが、数十年支払っていかなければならないため、計画的な返済プランを立てることをおすすめします。なおライフスタイルの変化やワークスタイルの変化に伴うライフプランに不安を感じる場合は、ファイナンシャルプランナーに相談しましょう。ファイナンシャルプランナーは保険や税金・貯金・相続・資産運用に精通したプロのアドバイザーです。相談することで将来の見通しを立てるきっかけになるでしょう。無料相談を実施しているファイナンシャルプランナーは多いためぜひ一度相談してみてください。