マンション購入のタイミングはいつ？年齢やライフイベント別に解説

マンションなどのマイホーム購入は、人生で最大の買い物と言っても過言ではありません。購入希望者の中には、このような悩みを抱えている方もいるのではないでしょうか。

「マンションを買いたいけど、タイミングがいまいちわからない」

「みんな何歳くらいで家を買っているの？」

「もうすぐ子どもが産まれるけど、このタイミングで買っても大丈夫なのか」

さらに、マンションを購入したくても、不安定な社会情勢を考慮して決断を先延ばしにしている方も多いはずです。実際、マンションを購入する場合はどのようなタイミングが適切なのでしょうか。この記事では、マンション購入のタイミングをさまざまな観点から解説します。購入時の平均年齢、年収、世帯人数だけでなく、ライフイベント別のタイミングも紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

マンション購入のタイミング―データ編―

年齢から考えるマンション購入のタイミング

まずは、購入者の平均年齢をもとにマンション購入のタイミングを見てみましょう。国土交通省の「住宅市場動向調査」によれば、初めてマイホームを購入した方の平均年齢は次の通りです。

マンションも一戸建ても、30～40代の購入者が全体のおよそ7割近くを占めています。日本では現在、初婚の平均年齢は男性が31.0歳、女性が29.5歳です。さらに、30代以降になれば結婚や子どもの誕生、進学といったライフイベントをきっかけとしてマンションを購入する方が多くなります。

世帯収入から考えるマンション購入のタイミング

続いて、購入者の世帯収入をもとにマンション購入のタイミングを見てみましょう。国土交通省の「住宅市場動向調査」によれば、初めてマイホームを購入した方の世帯収入は次の通りです。

物件の種類に分けると、新築分譲マンションの購入者の平均年収が最も高額です。昨今では、新築マンションの価格が高騰し、高収入の方しか購入できなくなっています。ちなみに、都内新築マンションの平均価格はおよそ8,101万円です。さらに、近年ではワールドタワーレジデンスや三井ガーデンヒルズなどの大型物件が多く売り出された影響で、マンションの平均価格が1億円まで跳ね上がった月もあります。

世帯人数から考えるマンション購入のタイミング

続いて、世帯人数をもとにマンション購入のタイミングを見てみましょう。国土交通省の「住宅市場動向調査」によれば、初めてマイホームを購入した際の世帯人数は次の通りです。

上記の表から、購入する物件の種類によって世帯人数が異なることがわかります。マンションの世帯人数は2～3人が多く、一戸建ては3～4人が多い結果となりました。世帯人数が多い子育て世代や二世帯同居の方は、一戸建てを購入する傾向にあります。

マンションを購入するタイミング―ライフイベント編―

マンションを購入する方の中には、「結婚」や「昇給・昇格」、「出産」などのライフイベントのタイミングで購入を決断する方もいます。

結婚したタイミング

マンション購入のタイミングとして最も多いライフイベントは「結婚」です。パートナーと将来の人生プランを考えながら、新しい住まいを選べるため良いタイミングと言えます。さらに住宅ローンを組む際、夫婦であればペアローンを利用できるのが大きな魅力です。若いうちにマンションを購入しておけば、その分返済期間にも余裕を持たせられるため、無理のない返済プランを立てられるでしょう。

ただし、結婚のタイミングでマンションを購入する際は、夫婦のいずれか一方が転勤・転職・退職する可能性を視野に入れておきましょう。また、妻の妊娠や出産に伴い、産休・育休期間が生じるケースや、育児に専念するため退職するケースも考えられます。さらに、子どもが欲しい場合は、将来的に子ども部屋が必要になることを踏まえて部屋を選ぶことも重要です。

出産したタイミング

妻の出産に伴って、マンションを購入する方も多いです。このタイミングで購入するメリットとしては、「子ども部屋が必要となることを前提として物件を選べる」「将来的な通学先を見据えて購入エリアを限定できる」などが挙げられます。また、出産のタイミングでマンションを購入する際、重視すべき点は「子育てのしやすさ」です。そのため、周辺地域の治安の良さや、病院や保育園へのアクセスの良さなどにも配慮する必要があります。

子どもが進学したタイミング

子どもの進学のタイミングで、マンションを購入する方もいます。特に多いのは、子どもが有名小学校や遠方の私立校に進学するケースです。また、有名小学校の学区内は、将来的に人気エリアとなる可能性が高いため、「建物の資産価値が下がりにくい」というメリットも挙げられます。同時に、ある程度の治安の良さが保証されるため、子どもの教育環境を考えると良いタイミングと言えるでしょう。

子どもが独立したタイミング

子どもが大学進学や就職によって一人暮らしを始めた場合、子ども部屋が余ったタイミングで自宅を売却し、新たにマンションを購入するケースも見られます。これまでの結婚や出産といったライフイベントと異なり、老後の生活を見据えたケースです。ただし、この場合はマンションの購入資金とは別に、老後の資金を確保しておきましょう。定年退職後は、多くの方が年金生活を送ることになります。マンションを購入する際は、住宅ローンの返済を含め、毎月の出費がどの程度になるかを計算しておくことが重要です。

マンション購入に影響を及ぼす社会情勢

2024年3月19日、日銀の大規模金融緩和政策が見直されました。今後、住宅ローンの金利が上昇するかもしれない状況で、マンション購入や住宅ローンの利用に不安を感じている方は多いかと思います。ほかにもさまざまな社会情勢のあおりを受け、購入を先延ばしにしている方もいるはずです。実際のところ、マンション購入に影響を及ぼす社会情勢にはどのようなものがあるのでしょうか。

物価上昇・地震・戦争

不動産購入にかかわらず、物価上昇は日常生活に直接影響を及ぼします。2022年から現在まで物価は上がり続けており、消費者物価指数が30カ月連続で上昇した時期もあるほどです。さまざまな生活用品が値上げされていく中で、家計が苦しくなりマンション購入どころではないという方も少なくありません。

また、日本は世界有数の「地震国」と言われています。1981年以降、建物の耐震性は旧耐震基準から新耐震基準に見直されましたが、被害がゼロになったわけではありません。2024年元日に発生した能登半島地震では、多くの建物が倒壊を受けました。さらに東日本大震災や阪神淡路大震災など、巨大地震によって被害を受けた建物は莫大な件数に上ります。

さらに、ロシアによるウクライナ侵攻やパレスチナ問題など、世界各地で起こっている戦争も懸念点の1つです。日本経済も少なからず影響を受け、緊迫した情勢が続いています。

マイナス金利解除

マンション購入の決め手として、住宅ローンの金利の安さを理由に挙げる方もいます。ここ数年は低金利が続いており、現時点の変動金利は0.3～0.4%が相場です。さらに、最近ではネット銀行の競争が激化したことで、条件によっては0.1～0.2%台で借り入れられる場合もあります。

しかし、2024年3月19日に日銀の大規模金融緩和政策が見直され、これに伴ってマイナス金利政策は解除されました。「金利が上昇すれば不動産価格が下落する」という予測もされていますが、マンションの価格は少なくとも2～3年は下落しないと考えていいでしょう。なぜなら、マンションは建築から販売までに2～3年程度かかるからです。さらに、昨今は物価上昇により建材や人件費も上がっています。マイナス金利政策が解除された今だからこそ、住宅ローンを早めに組んでおくべきと言えるでしょう。

購入前に気をつけるべきポイント

マンション購入は、今後の人生にかかわる大きな買い物です。失敗しないためにも、次の4つの点に気をつけましょう。

①  購入エリアを決めておく

マンションを購入する際は、立地条件や周辺環境を十分に踏まえる必要があります。希望する立地条件やエリアは購入者によってさまざまです。たとえば、職場へのアクセスを優先させたい場合、職場からの距離や最寄り駅までの近さが決め手となるでしょう。将来的に子どもが欲しい場合は、通学先の校区内や、保育園や病院、公園へのアクセスの良さが重要です。それぞれの希望条件に沿って、あらかじめ購入エリアを限定しておけば、効率よく候補物件を絞れます。

②  購入したい物件の種類を決めておく

マンションといっても、新築と中古では特徴が異なります。後悔しないためにも、それぞれの物件の特徴をあらかじめ理解しておくことが重要です。物件の種類ごとのメリット・デメリットは次の表を参考にしてください。

一般的に、マンションは立地条件のいい場所に建てられる傾向があります。そのため繁華街や駅へのアクセスが良く、交通の利便性に優れた物件が多いです。一方、戸建て住宅どうしの距離が離れているため、小さな子どもがいる家庭も安心して過ごせます。

③  部屋の間取りを決めておく

マンションを購入する際は、部屋の間取りを十分に検討しましょう。購入後にリフォームやリノベーションで変更するケースもありますが、間取りの改装には多額の費用がかかります。最初から希望条件に合った間取りを見つけるに越したことはありません。たとえば、夫婦2人暮らしであれば2DK～2LDKの部屋が人気です。一方、子ども連れの家族の場合は、子ども部屋が必要なことを踏まえ、2LDK以上の間取りを希望する方が多い傾向にあります。

④  住宅ローンの返済プランをしっかり立てる

マンションを購入する際、多くの方が住宅ローンを利用するのではないでしょうか。住宅ローンの返済期間は、およそ30～50年が一般的です。借入額や返済比率、金利によって異なりますが、数十年単位の返済生活であることは変わりません。

返済プランを立てる際は、将来的に収入が減るかもしれないことを想定することが重要です。契約時は夫婦共働きだったとしても、妊娠や出産、病気やケガ、転職・退職などで片働きになることもあるでしょう。さらに、将来的に年収が上がることだけを想定して、返済額を決めることも危険です。世帯収入が下がってしまった場合に、ローンの返済が家計を圧迫する可能性があります。住宅ローンを組む際は、消極的なシチュエーションも考慮して、無理のない返済プランを立てましょう。

マンションを購入する際は、年齢や世帯収入、ライフイベントなどの要素を加味してタイミングを見極めることが大切です。また、夫婦どちらかの転勤や子どもの独立などで住み替えが必要となる可能性もあります。売却するタイミングによっては、思うような価格がつかないこともあるでしょう。さらに、住宅ローンを組む際も十分な検討と計画性が必要です。夫婦共働きを続ける・将来的に年収が上がるといった良い想定だけでなく、病気やケガで世帯収入が減るといった消極的な想定もしておきましょう。長いローン生活において大切なのは、できるだけ早く完済することではなく、無理のない返済プランを立てることです。

マンションの買い時に迷った際は、購入時の平均年齢や年収、決め手になりやすいライフイベントを参考にしてみてください。契約時はローンの返済プランをしっかり立て、より良いタイミングでマンションを購入しましょう。