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2025/11/21エコ住宅の基礎知識：5つのタイプとメリット・デメリット解説
- 不動産の知識
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マイホームの購入を検討している方は、日々情報収集に励んでいることでしょう。住宅に関する多くの情報を集める中で、エコ住宅という言葉を聞いたことがあるかもしれません。
エコ住宅とは、気密性や断熱性を高め、省エネルギーを実現し、一年中快適に過ごせる住宅を指します。環境に配慮した住宅を選択することで、環境だけでなく家計にも優しい住まいが実現できます。
最近はSDGs（持続可能な開発目標）もあり、環境に対する関心が、より高まっています。この記事では、エコ住宅の種類や、メリット、デメリットを解説します。
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-資格-
宅建士、不動産コンサルティングマスター、FP2級、定借プランナーR、認定空き家再生診断士
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-経歴-
株式会社MDIにて土地活用の提案営業に従事
東洋プロパティ㈱にて不動産鑑定事務に従事
株式会社リアルエステートにて不動産買取再販事業に従事
リースバック、買取再販、借地底地、共有持分、立退き案件を手がける
Contents
エコ住宅とは？その定義と特長
エコ住宅とは、住宅の気密性や断熱性を高めることで、冷暖房のエネルギーを抑えても、快適に過ごせる住宅です。住宅そのものの性能が高く、冬は暖かく夏は涼しい設計がされています。
冷暖房効率が良いため、エアコンなどは少ない電力で済みます。エネルギーと光熱費の負担を抑えることができます。
気密性と断熱性を高めるためには、壁や床、屋根、天井に断熱材を入れます。断熱材は冷気や熱の内部伝導を抑え、建物の隙間を埋めることで外気の侵入を防ぎ、気密性を向上させます。
さらに、窓の断熱性も重要な要素です。断熱性の低い窓を使用すると、冬は熱が逃げ、夏は熱が入ってきてしまいます。断熱材と合わせて、断熱性の高い窓を使用するなどの、環境に対して工夫されている住宅がエコ住宅です。
エコ住宅の種類：5つの主要なタイプ
エコ住宅には5つの種類があります。ここでは、エコ住宅の種類について解説します。
長期優良住宅
長期優良住宅とは、長期間にわたり安全で快適に暮らすために、耐震性が優れ、省エネルギーでバリアフリーな住宅です。国が定めた長期優良認定制度の基準が、設けられています。
新築一戸建ての長期優良住宅の基準は、「耐震性」「耐久性能（劣化対策）」「維持管理・更新の容易性」「住戸面積」「省エネルギー性」「居住環境」「維持保全計画」の7項目です。
住宅は建てたら終わりではなく、その後の管理が重要です。長く住み続けるためには、容易に住宅を管理できる必要があり、劣化対策は欠かせないでしょう。環境に考慮しながら、いかにエネルギーの使用量を抑えるかも重要です。
多くの基準はありますが、どれも長期間住み続けるためには、欠かせないものばかりです。
認定低炭素住宅
炭素とは二酸化炭素のことを指します。つまり、認定低炭素住宅とは、二酸化炭素の排出量を、抑える対策がされている住宅です。認定されるためには、必須項目と、選択項目の基準を満たさなければなりません。
必須項目には、断熱性や気密性があるか、一次エネルギー消費量が、省エネルギー法の基準より、10%以上削減されていることが挙げられます。
選択項目は全8項目あり、そのうち2項目に合格しなければなりません。たとえば、節水対策に食洗機などの設備があることや、太陽光発電の設備や蓄電池があることが挙げられます。
基準が厳しそうに感じるかもしれませんが、8項目のうちの1つは、木造住宅であるこですので、それほど厳しい条件ではないでしょう。
ZEH（ゼッチ）住宅
ZEH住宅とは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称です。住宅の省エネ性能に加えて、太陽光発電でエネルギーを作り出し、住宅で使用するエネルギーよりも、作り出すエネルギーの方が多い住宅をZEH住宅といいます。
省エネ性能に優れ、太陽光発電でエネルギーを作り出しますので、光熱費が抑えられます。さらに、使用エネルギーよりも多く発電されたときは、電力会社に電気を売ることもできますので、エネルギーの無駄がありません。
LCCM住宅
LCCMとは、ライフ・サイクル・カーボン・マイナスの略です。住宅を建設するときから、住んでいるとき、住宅を解体するときまでの、一連のライフサイクルで、二酸化炭素の排出量が抑えられる住宅をLCCM住宅といいます。
ZEH住宅と考え方は似ていますが、LCCM住宅の方が建設、解体のことまで含まれるので、範囲が広くなっています。
LCCM住宅は、気密性や断熱性が高く、太陽光発電や蓄電池を設置することで省エネルギーな暮らしが可能です。さらに再生可能エネルギーを作り出すこともできます。
太陽光発電の再生可能エネルギーから、暮らしに必要なエネルギーと、建設時と解体時のエネルギーを作り出します。ライフサイクル全体で、二酸化炭素の排出量をマイナスにしようとする住宅です。
性能向上計画認定住宅
性能向上計画認定住宅とは、エネルギー消費性能が基準値を上回ることを都道府県、市、または区が認定した住宅です。
気密性や断熱性が高いことや、太陽光発電などの、省エネルギーに効果のある設備があることが条件です。さらに新築の時に、エネルギー消費性能の高い住宅を建てる資金計画が、しっかりされていることも重要です。
性能向上計画認定住宅に認定されると、容積率を10％増加する特例が、受けられる可能性があります。容積率を増やしたいと考えている方は、検討してみてください。
エコ住宅を選ぶメリット
前項では、エコ住宅の種類について解説しました。エコ住宅の特徴はさまざまですが、省エネルギー対策や再生可能エネルギーの創出が共通しています。ここでは、エコ住宅のメリットについて解説します。
省エネルギーによる光熱費の削減
エコ住宅は気密性と断熱性に優れ、冬は暖かく夏は涼しい住宅です。冷暖房は必要最低限で済みますので、エネルギーを使わず、光熱費を抑えられます。
天気や季節によって差はありますが、太陽光発電を設置することで、家庭で使用する分の電力を発電可能です。オール電化にして、ガスを使用していた部分も電気にすれば、家庭のほとんどを、太陽光発電でまかなえます。
電力が余ったときは、電力会社に電気を売ることで、プラスの収入があるでしょう。売電価格は年々下がっていますが、少しでも家計の足しになります。
電気代は年々高騰していますので、自分たちで使う電力は、自分たちで発電するという考え方は重要です。
一年中快適な室内環境を提供
エコ住宅は一年中快適に過ごせるというメリットがあります。寒冷地でもエコ住宅であれば、エアコン一台で家中が暖まります。エコ住宅でないと、エアコンと石油ストーブを使っても、住宅の温度差は解消されない場合があるでしょう。
エコ住宅は、断熱性が高いので、外と室内の温度差で発生する結露を防止します。結露はそのままにしておくと、カビやダニの原因になります。アレルギーが出てしまうかもしれませんので、結露が発生しにくいことはメリットでしょう。
さらに家中どこでも、寒暖差が少ないので、暖かい場所から、寒い場所に移動した時の寒暖差で、血圧が急上昇または急低下することで起きる、ヒートショックを防止します。エコ住宅は、環境だけでなく、家族の健康も守ります。
自然災害に強い
自然災害が発生した際に停電しても、安心できるのがエコ住宅のメリットです。太陽光発電を設置している住宅では、自家発電ができるので、停電時にも備えられるでしょう。
太陽光発電に加えて、蓄電池がある住宅では、蓄電池の容量にもよりますが、何日間かは生活できます。たとえば7kWhの容量の蓄電池で、4人家族の場合、1日程度生活できます。さらに太陽光発電と組み合わせることで、2日から3日は生活できるでしょう。
災害時の電力問題は重要です。スマートフォンが使えなければ、連絡が取れないことや、情報収集ができません。日頃から備えておくことが重要です。
太陽光発電と蓄電池は、災害時に電力を確保できる重要な設備であり、設置することは大きなメリットになるでしょう。
利用できる補助金が豊富にある
エコ住宅には多くの補助金が用意されています。エコ住宅は高機能である分、設備費用が高額になってしまいます。補助金をフルに活用しましょう。
ZEH住宅には「ZEH支援事業（ZEH）」「ZEH支援事業（ZEH＋）」「次世代ZEH＋（注文住宅）」「次世代HEMS実証事業」の4種類の補助金があります。
蓄電の設備があることや、注文住宅のみが対象になる補助金、電気自動車の充電ができる設備があることなどが対象になり、設備のグレードによって、補助金の内容が変わります。
こどもエコすまい支援事業も、チェックしたい補助金の一つでしょう。2023年3月末に申請期限を迎える、こどもみらい住宅支援事業の、後を引き継ぐ事業です。
18歳未満の子どもがいる家庭と、夫婦のどちらかが39歳以下である家庭が対象となります。住宅の購入はもちろんですが、リフォームも対象です。経済産業省と環境省、国土交通省が連携してワンストップで利用できるようになります。
申請は販売業者や、工事を行う事業者が行いますので、自分たちが対象になるのかどうか、確認してみてください。
エコ住宅のデメリットと注意点
これまで、エコ住宅のメリットを解説しました。一年中過ごしやすく、環境にも配慮されたエコ住宅にも、注意点はあります。ここでは、エコ住宅のデメリットについて解説します。
高額な建築費
エコ住宅は、太陽光発電の設備や、気密性や断熱性を高めるために、高機能の製品を使用しています。高機能であるほど設備や、製品は高額になります。
前項でエコ住宅には、補助金が豊富にあると解説しましたが、補助金はあくまで一部分にすぎません。補助金を活用しても、予算によっては不足します。
エコ住宅には多くのメリットがありますが、建築費が高額になってしまうことは避けられません。家に求める条件と、予算を考慮して、決めなければならないでしょう。
ハウスメーカーが限られる
エコ住宅には多くの基準が設けられており、すべてのハウスメーカーが、基準に合格できるような住宅を建てられるとは限りません。さらに、エコ住宅の補助金を受け取るためには、エコ住宅の建築、申請に対応したハウスメーカーでなければなりません。
エコ住宅を建築できるハウスメーカーは、限られてしまいます。検討しているハウスメーカーが、エコ住宅に対応しているか確認しましょう。エコ住宅の実績が豊富かどうかも要チェックです。
まとめ：エコ住宅の魅力と選択肢
エコ住宅は、光熱費が抑えられ、環境にも配慮でき、災害時に備えられるなどの多くのメリットがあります。長く住み続けられ、家族の健康も守れるでしょう。しかし、高機能な設備が多くありますので、建築費が高額になってしまいます。
補助金などを上手に活用して、エコ住宅の建築を検討してみてください。
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宅建士、不動産コンサルティングマスター、FP2級、定借プランナーR、認定空き家再生診断士
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株式会社MDIにて土地活用の提案営業に従事
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株式会社リアルエステートにて不動産買取再販事業に従事
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