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2026/04/22マンション購入後に後悔したくない方必見！事前対策や事後対策をわかりやすく解説！
- 不動産の知識
- その他
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-資格-
宅建士、不動産コンサルティングマスター、FP2級、定借プランナーR、認定空き家再生診断士
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-経歴-
株式会社MDIにて土地活用の提案営業に従事
東洋プロパティ㈱にて不動産鑑定事務に従事
株式会社リアルエステートにて不動産買取再販事業に従事
リースバック、買取再販、借地底地、共有持分、立退き案件を手がける
Contents
設備面においてのマンション購入での後悔事例と事前対策
マンションの購入には、多額のお金が必要となります。購入するという決断をして、やっとの思いで購入した後に後悔することは避けたいですよね。苦労して貯めたお金で念願のマンション購入を果たして、楽しく生活をしていたにも関わらず、購入したことを後悔してしまう方も少なくありません。この記事では、マンション購入での主な後悔事例を設備、周辺環境、金銭の3つの側面から解説します。また、これから購入を検討される方が後悔しないように、購入前のポイントなどを分かりやすく紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
まずは、設備面での後悔事例と事前対策を3点紹介します。
事故物件を知らずに購入してしまった
中古マンションでは、「訳あり」や「いわくつき」と呼ばれる物件も存在します。もっとも代表的なのが事故物件で、自殺や殺人が発生した物件や、火災で人が亡くなってしまった物件、土壌汚染や大気汚染などが発生する可能性がある物件などが該当します。基本的に不動産会社には、不動産の契約前に行う重要事項説明の際、告知義務が発生します。しかし、事故物件の定義が不動産会社によって異なってしまうため、告知をされないがために知らない状態で事故物件を購入してしまうケースが多いです。
事故物件を購入しないための事前対策は、間取りや立地、周辺環境が良いにも関わらず、価格が市場の相場からあまりにも乖離している場合には注意が必要です。また、不動産会社の担当者や近隣住民に直接聞くのも有効な手段です。特に、近隣住民ならよりリアルな話を聞くことができる可能性もあります。また、専門サイトで事故物件であるかどうかを確認する方法もあります。色々な対策方法があるのでぜひお試しください。
耐震性をよく調べずに購入してしまった
日本国内においての耐震基準は、大きな地震が発生するたびに改定されています。現在の中古マンションにおいては3種類の耐震基準があります。1つ目が、1981年6月1日以降に建築確認申請が行われた「新耐震基準」、2つ目が、1981年5月31日までに確認申請を受けた「旧耐震基準」、3つ目が、1971年より前に確認申請が行われた、「旧旧耐震基準」です。新耐震基準を満たしていれば、震度6以上の地震が発生した場合でも倒壊しないよう設計されているのですが、旧耐震基準の場合にはその規定がないので不安になってしまいます。また、耐震基準を満たさなければ住宅ローン減税などの税金の優遇を受けられないケースも発生します。そんな中、旧耐震基準と気づかずにマンションを購入してしまい、後々発覚して不安になってしまうという事例があります。
耐震性に不安を抱えないための事前対策は、まず、耐震基準を確認することです。その際に、旧耐震基準と新耐震基準のどちらに分類されるかは竣工日ではなく、建築確認がされた日となる点にご注意ください。また、耐震診断を管理組合から発注してもらい、検査結果を確認することも有効な対策になります。
管理体制が悪かった
共用部分の清掃がされていない、マンション設備の不良を修理してもらえない、迷惑行為やクレーム対応などの処理を行ってくれないなどの理由から、そのマンション自体に不満を抱えてしまうケースも少なくありません。
管理体制に不満を抱えないための事前対策は、マンションの購入前の訪問時点で、廊下や玄関、階段などの汚れ確認や、掲示板がきちんと機能しているかの確認、管理人の対応確認などすることです。他には、そのマンションの仲介業者に管理会社について話を聞いて、管理の状態やトラブル発生状況などを調べておくことも良い対策になります。
周辺環境面においてのマンション購入での後悔事例と事前対策
周辺環境面においてのマンション購入での後悔事例と事前対策を3点紹介します。
マンションの目の前に大きな建物が建設されてしまった
当初物件を選んだ理由が、日当たりの良さに惹かれたからであったのに、後に大きな建物が目の前に建設されてしまい、結果日当たりが悪くなってしまったというケースが多く見受けられます。そのことにより、部屋が全体的に薄暗くなってしまい、電気を使う頻度が増えてしまった、という不満が出てきます。不動産売買契約時に行う重要事項説明では、「周辺の土地に建物が建設されたら日照に影響が出る」という説明をしていることが多いようですが、将来のことまで予見することは難しく、想定外の事態が起こってしまうこともしばしばあるようです。
この事前対策は、購入前に、不動産会社に用途地域を確認することです。用途地域とは、都市計画法に基づいて建物の用途が制限された地域のことで、同一地域内でさまざまな用途の建物が無秩序に建設されてしまうことの防止を目的としています。当該マンションの用途地域よりも近隣の用途地域が緩い場合、このような事態に陥りやすいので注意が必要です。
近隣住民とのトラブルが絶えない
駐車違反や足音・テレビの音・子供の声などの騒音、ペット飼育などの理由で近隣住民とのトラブルになってしまうことが多いです。マンションでは、組合員として他の住人と関わる機会も多いため、これは非常に深刻な問題になります。問題がより深刻化すると、常に我慢をしてストレスを抱えながら生活するのが苦しい、近隣住民に注意をしたがそれを受け入れてもらえないなどの不満が募り、購入を後悔してしまうケースが多いようです。
内覧の際、普段そのマンションで生活する時間帯で内覧することで、トラブルを未然に防ぐことができます。
通勤や通学のアクセスがあまり良くない
マンションを購入する際には、子どもの学校や職場だったり、交通機関までの距離も重要視する必要があります。購入前には問題を感じていなくても、毎日通勤・通学する中で徐々に不便さを感じてしまうケースがあります。特に、子どもがまだ小学校や中学校に通っている場合は、購入するマンションの立地次第で学区が変わってしまい、転校せざるを得なくなってしまいます。そうなると、子どもにとっては大きなストレスになってしまうので、なかなか離れることができないという悩みを抱えている方も多くいます。
この事前対策は、今後の家族全員のライフプランを慎重に計画してから購入することです。また、不動産会社内のファイナンシャルプランナーの資格を所有している方に相談すると、購入者に合ったマンションを紹介してもらうことが出来るでしょう。
金銭面においてのマンション購入での後悔事例と事前対策
金銭面においてのマンション購入での後悔事例と事前対策を2点紹介します。
マンションの購入後に資産価値が一気に下がってしまった
転勤によりマンションを離れなくてはならなくなってしまったという事態もあると思います。しかし、貸すことも売ることもできないマンションを購入してしまい、家賃に加えて修繕積立金や管理費、固定資産税の維持費などがずっとかかり続けてしまう、というケースが多く発生しています。また、マンションの資産価値は購入時がピークで、築年数によって徐々に減少していくという仕組みを知らずに購入をしてしまい後悔する、といった事例もあります。
この事前対策は、中古マンションの売り手目線で物件選びをすることです。バスや最寄駅などの交通インフラが整っていて、駅からの距離も近いことや、コンビニやスーパーなどが付近にあり、生活の利便性に優れていること、再開発のエリアで街自体が発展していることなどの要素が備わっていれば、基本的に資産価値が維持し続けられているマンションとなるのでおすすめです。
住宅ローン控除が使用できなかった
住宅ローン控除とは、特定の条件を満たして住宅ローンを借り入れた場合、住宅の取得対価または毎年末の住宅ローン残高のうち、最大13年間にわたっていずれか少ない方の1%相当額が所得税から控除される特例です。使用できると思っていたのに、よくよく確認をしたらそれを使うことができなくて後悔してしまう、というケースも多少起こります。
この事前対策は、住宅ローン控除が使用できる条件をきちんと把握しておくことです。中古マンションにおける主な適用の条件は以下になります。
- 適用する年の所得が3000万円以下
- 築年数25年以下
- 一定の耐震基準を満たす
- 床面積が50平米以上
- 引き渡しをしてから6ヶ月以内に住み始める
マンションを購入してから後悔してしまった際の事後対策
もし、マンションを購入したことを後悔してしまった際は、以下の3つの対策を試してみましょう。
売却する
マンションを売却すれば、その売却代金を住み替え費用や住宅ローンの返済に充てることができます。また、室内の管理や管理費用が不要になるため、時間的コストを節約することもできます。
賃貸する
賃貸であれば、契約期間を満了すれば将来的に戻ることも可能なため、愛着があって手放したくはないと思っている方にとっては非常に有効な対策です。また、不労所得が得られることもメリットの一つです。
リノベーションする
部屋数が足りなくなってしまったなどの理由で、後悔している人にはリノベーションがおすすめです。工事費用は発生してしまいますが、部屋を仕切って部屋数を増やせたり、好みの照明や壁紙に変更できたりと、ライフスタイルに合わせて心地よい空間を作ることができます。周辺環境に不満がない人には非常に有効な対策です。
まとめ
マンションの購入を後悔している方の大半の理由は、きっとこうだろうと決めつけてしまい、事前確認が疎かになってしまうからです。購入前には、入念な資産計画を立て、近隣住民や不動産会社にきちんと話を聞くことをおすすめします。それでもなお、購入後に後悔してしまった場合は、売却・賃貸・リノベーションのいずれかの対策を試してみてください。
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-資格-
宅建士、不動産コンサルティングマスター、FP2級、定借プランナーR、認定空き家再生診断士
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-経歴-
株式会社MDIにて土地活用の提案営業に従事
東洋プロパティ㈱にて不動産鑑定事務に従事
株式会社リアルエステートにて不動産買取再販事業に従事
リースバック、買取再販、借地底地、共有持分、立退き案件を手がける
